人生の中で”社長”という肩書きに
一度は憧れたことはあるでしょう。
成功によって”成り上がり”すれば
それに越したことはありませんが
そう上手くいくはずもありません。
しかし、会社の”実態”はどうであれ
“設立”するだけなら、難しくはなく
莫大な開業資金も必要としませんし
人生の”幅”が広がるのは勿論のこと
“法人カード”や“請求書後払い”など
信用情報がブラックな方であっても
“新しい道”が切り開けることにも。
今回は、”法人設立”にあたっての
“設立～身バレの可能性”の話です。
法人格には“株式会社”と“合同会社”が
ありますが、体裁や費用を考慮しても
“後者”で十分、事足りるでしょう。
設立の手順などは、他サイトなどでも
ご説明をされているため割愛しますが
ご面倒であれば“丸投げ”でいいかと。
下記の代行業者を利用されたとしても
“合同会社”であれば、印鑑代も含めて
“総額8万円”で設立することが可能。
また、コンプライアンスを徹底した
企業にお勤めの正社員の方であれば
気になるのは“副業禁止”の壁です。
会社の設立をした際、現在の会社に
バレる材料は“登記”と“収入”の2つ。
法人登記すれば、誰しもが法務局で
登記簿が閲覧できるようになったり
運が悪い場合は“検索”されるだけで
引っ掛かったりなど、こればかりは
言うなれば仕方がないことです。
しかし“＝本人”というわけではなく
同姓同名である可能性もありますし
言い訳の余地はあるかと思われます。
そして、収入面に関しては、設立時に
決定する役員報酬を“0円”に、そして
決算時は経費計上して利益も“0円”に
できれば”保険料”にも一切影響はなく
知らぬ顔で運営することが可能です。
最後に、冒頭にも記述しましたが
“法人格”という形があるだけでも
未来の可能性は無限に広がります。
- 携帯電話の購入
- 各決済の請求書後払い
- クレジットカード作成
- 公的機関からの融資
など。
携帯電話を法人名義で契約する際
直営店以外の店舗は”信用情報”を
開示されないのがほとんどですし
クレジットカード作成に関しても
“代表取締役”の信用情報の開示を
されないケースも多々あります。
一度、心の余裕があるときにでも
本件を考えてくだされば幸いです。
決して悪用は厳禁です。
